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総資本経常利益率

なぜ「総資本経常利益率(ROA、Return On Assets」が経営において最重要なのか

経営者が注視すべき指標の一つに「総資本経常利益率」があります。 これは、企業が持っているすべての資産(総資本)を効率的に使い、どれだけの利益(経常利益)を生み出したかを示す、収益性を総合的に判定する代表的な指標です。

本記事では、財務コンサルタントの視点から、この指標の見方、計算方法、そして数値が悪化している際の対策について詳しく解説します。

総資本経常利益率の計算式と仕組み

総資本経常利益率は、以下の計算式で求められます。

計算式:総資本経常利益率(%)= 経常利益 ÷ 総資本(負債+純資産)× 100


分子に用いる利益は、経常利益だけでなく営業利益や当期純利益が使われることもあります。分子の経常利益は1事業年度の利益の累計ですから、分母の総資本も分子との期間を一致させる目的から、期中の平均残高を使うのが理想的です。通常は便宜的に期首と期末の平均残高[(期首残高+期末残高)÷2]を使うようにします。

計算式を分解

計算式は、収益性と効率性に分けることができます。

収益性:売上高経常利益率=経常利益/売上高×100(%)
効率性:総資本回転率=売上高/総資本(回)

 

売上高経常利益率(収益性): 売上高に対してどれだけ利益を残せているか

総資本回転率(効率性): 資産をどれだけスピーディーに売上高に変えているか

つまり、総資本経常利益率を改善するには、「利益率を高める」か「資産を効率よく回す」かのどちらか、あるいはその両方を実現しなければなりません。


総資本経常利益率に問題があった場合、売上高経常利益率と総資本回転率に分解してください。収益性と効率性の両面からどこに問題があるかを分析することができます。

総資本経常利益率は業種による特徴が明確になります。例えば、卸売業であれば収益性が低い分を効率性でカバーしていますし、製造業のように設備投資が大きい業種ですと、効率性は低いですが収益性は高いため、これによって収益を確保している特徴があります。

目安となる数値と業界水準

財務総合政策研究所が公表した法人企業統計からみえる企業の財務指標によると、2024年度の総資本経常利益率は、5.1%(全産業、全規模)、製造業6.8%、非製造業4.5%という結果でした。一般的に、全産業平均では 4%〜5%以上 が優良企業の目安とされます。

・10%以上: 極めて優秀な経営状態です。
・2%〜3%: 普通。改善の余地があります。
・1%以下: 危険信号。経営構造に欠陥がある可能性があります。
※全業種での目安であり業種による差はあります。また、同業であっても規模や地域等によっても異なります。

企業が持つ総資本を活用して10%以上の利益が獲得できれば非常に優秀な経営といえます。しかし、赤字では経営した意味がありませんし、1%以下という結果であれば銀行への返済が難しくなったり、将来の設備投資、内部留保の蓄積を考えると少なすぎます。

同業他社あるいは自社の過年度と比較して良くなっているのか、それとも悪化しているのか、よく確認しましょう。

数値が低い場合に考えられる原因

総資本経常利益率が低いということは、以下のいずれかの問題が発生していることを意味します。

・収益性の低下: 売上原価や販売管理費が増大し、利益を圧迫している。

・資産の肥大化: 使っていない機械、過剰な在庫、回収の遅れている売掛金など、「稼いでいない資産」が増加している。

・借入金依存: 支払利息が経常利益を押し下げている。

結果が悪い場合の対応:経営の立て直しについて

もし、貴社の総資本経常利益率が1%を割り込んでいる、あるいは数期連続で低下している場合、それは「経営の立て直し(リストラクチャリング)」が必要なフェーズに入っているサインです。

単なる「経費削減」だけでは不十分であり、次の対応策による抜本的な経営改善が不可欠な段階に入っていると考えられます。

・不採算事業からの撤退: 利益を生まない事業から撤退する。

・資産の圧縮: 遊休資産の売却や在庫の適正化を行い、売上債権の早期回収などにより、総資本をスリムにする。

ビジネスモデルの再構築: 高付加価値の商品・サービスへシフトし、売上高利益率を根本から改善する。

これらを断行しなければ、いずれ資金繰りが行き詰まり、倒産のリスクが高まります。数値が悪いということは、現在の経営の仕組みが「投資に対してリターンを生まなくなっている」という厳格な事実を示しています。

財務の健全化と経営再建、一人で悩まずにご相談ください

総資本経常利益率の悪化は、いわば企業の「生活習慣病」のようなものです。放置すればするほど、外科手術(法的整理や大規模なリストラ)が必要な事態へと悪化してしまいます。

「数字は出してみたが、どこから手をつけていいか分からない」

「銀行から改善計画計画書の提出を求められている」

「どんぶり勘定から脱却し、筋肉質な財務体質を作りたい」

このようなお悩みをお持ちの経営者様は、ぜひ当社へご相談ください。詳細な財務分析に基づき、貴社の「稼ぐ力」を最大化するための具体的な改善策をともに考え、経営の立て直しを伴走型で支援いたします。

早期の対策こそが、会社を救う唯一の方法です。まずはお気軽にお問い合わせください。

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『決算書の違和感からはじめる「経営分析」』(日本実業出版社)