資金繰りや経営の改善、経理に強い銀行融資コンサルタント会社。銀行融資取引、資金調達、経理業務、資金繰り・経営改善でお困りの中小企業を応援します。

〒272-0026    千葉県市川市東大和田2-8-1-601

047-379-9508
営業時間
平日 9:00〜12:00/13:00〜18:00

無料相談を実施中です!
詳しくはこちら

決算書の違和感からはじめる「経営分析」は6月に増刷され、おかげさまで多くの方に読んでいただけているようです。ありがとうございます。

東京CPAニュース2025年9月号

東京CPAニュース20259月号のTOKYO CPA ライブラリーにおいて、広報委員が薦める今月の書籍として以下のような内容で紹介されました。

本書は、決算書の違和感から経営分析を学べる内容となっている。分析に用いる決算書としては「成長の可能性がある決算書」と「倒産のおそれのある決算書」の2パターンから、各勘定科目で注意すべき分析STEPを踏まえ「成長」又は「倒産」を見抜く手法を学ぶことができる一冊である。

金融機関視点や税理士事務所視点から中小企業の実務を踏まえた、リアルな経営分析本となっている。

 
なお、東京CPAニュースとは、日本公認会計士協会東京会が毎月発行している会報誌です。

日本経済新聞電子版【マネーの本棚】

2025年6月11日の日本経済新聞電子版【マネーの本棚】で、今読むべきお金の本として次のように紹介されました。決算書の違和感、日本国債の基礎… 今読むべきお金の本


本書では、決算書内の勘定科目の変化に注目して分析する方法を紹介する。この分析を行うと、その増減の良しあしや理由が分かるという。例えば人件費・外注費の増加、固定資産・役員報酬の減少などの数字の違和感を見つけ、そこから成長の可能性や倒産の恐れを見抜くなどといった独自の分析方法を20通り掲載。分析方法ごとに、決算書のどこを見て何を計算するかなど、詳細の手順を説明している。各勘定科目の説明や図解もあり、会計の知識がなくても学びやすい一冊。
 

なお、こちらは日経マネー2025年5月号の記事を再構成されたものになります。

試し読みができます

こちらの画像は丸善丸の内本店様のビジネス(経営)部門で3位になった時のものです。
画像は丸善丸の内本店様のxより

丸善ジュンク堂書店、紀伊國屋書店、くまざわ書店、三省堂書店、有隣堂など多くの書店様で販売しております。日本実業出版社様のサイトで試し読み可能ですし、Amazonでサンプル読むことができます。

決算書の数字を前期と比較すれば通常は増減が発生します。その増減の違和感を起点に、どの経営指標を使って分析するのか、分析結果から企業実態をどう見抜くのか、20の勘定科目から解説します。企業の成長と倒産の可能性を分析しながら、決算書の読み方も学べる1冊です。

また、最近は粉飾決算を行った企業の経営者が逮捕される事件が増加しています。本書では粉飾方法についても解説しておりますから、銀行にお勤めの方にも役に立つ内容です。

〔第1:成長の可能性がある視点〕
1章 「売上高」が増加
2章 「販管費」が増加
3章 「人件費」が増加
4章 「研究開発費」が計上
5章 「外注費」が増加
6章 「営業外収益・特別損失」が計上
7章 「売上債権」が減少
8章 「有形固定資産」が増加
9章 「仕入債務」が減少
10章 「借入金」が減少
11章 「純資産」が増加

〔第2:倒産の恐れがある視点〕
12章 「現預金」が減少
13章 「棚卸資産」が増加
14章 「仮払金・貸付金」が発生・増加
15章 「固定資産」が減少
16章 「繰延資産」が計上
17章 「未払費用・未払金」が増加
18章 「役員借入金」が計上
19章 「役員報酬」が減少
20章 「減価償却費」が少額で計上

お近くの書店にない場合は以下のオンラインストアをご利用ください。

Amazon

楽天ブックス

紀伊國屋書店

丸善ジュンク堂

ヨドバシカメラ

7ネットショッピング

お問合せ・ご依頼はこちら

気軽にお問合せください

お問合せ・業務のご依頼はできるだけ「お問い合わせフォーム」からお願いします。お電話の場合は047-379ー9508です。

なお、無料相談は必ず無料経営相談のページ内容をご確認のうえお申込みください。

9:00〜12:00/13:00〜18:00 (土日祝日除く)

サイドメニュー

お問合せ・ご依頼

無料経営相談を行っています。詳細はこちら

営業時間:(土日祝日除く)
9:00~12:00/13:00~18:00

会社概要

有限会社エム・エヌ・コンサル

代表:瀬野正博

住所

〒272-0026 千葉県市川市東大和田2-8-1-601

対応可能地域

東京都,千葉県,神奈川県,埼玉県,茨城県,群馬県,栃木県等

※このホームページでは、中小企業が融資を受ける金融機関を原則「銀行」、そして社長、経営者、代表者を「経営者」で統一しています。